OAGについて

社団法人オーアーゲー・ドイツ東洋文化研究協会(以下ＯＡＧと称する)は日本を研究し、ドイツ語圏の国々に日本を紹介することを主要な目的として、1873年(明治6年)在日ドイツ人の集まりを母体として東京で設立されました。初期のＯＡＧ会員の中には東京大学で長く教鞭を取り、ドイツの日本学の先駆者となったカール・フローレンツ、長年天皇の主治医を勤めたエルヴィン・ベルツ、またフォッサ・マグナで有名な地質学者ナウマンなど日本の近代化に貢献した人物が大勢います。
その後本部を平河町(国会図書館付近)に設けましたが、第二次世界大戦の戦災により建物等を焼失したため、一時活動を停止し、1952年(昭和27年)、現在地(赤坂7丁目)において活動を再開しました。1979年にはドイツ政府との協力のもとにドイツ文化会館を建設し、現在ゲーテ・インスティトゥート、ドイツ学術交流会などドイツの文化、学術関係の文化機関も入っており、互いに協力しながら日独相互理解促進に努めております。
OAGは会員制の組織です。どなたでもOAGの活動に興味をお持ちの方は会員になることができます。
当法人は、国家公務員法等の一部を改正する法律（平成19年法律第108号。以下「改正法」という。）による改正後の国家公務員法（昭和22年法律第120号。以下「改正国公法」という。）第106条の24第1項第4号及び改正法附則第12条並びに独立行政法人通則法（平成11年法律第103号。以下「改正独法通則法」という。）第54条の2第1項において準用する改正国公法第106条の24第1項第4号及び改正法附則第10条において準用する改正法附則第12条、職員の退職管理に関する政令（平成20年政令第389号。以下「退職管理政令」という。）第32条及び附則第4条、特定独立行政法人の役員の退職管理に関する政令（平成20年政令第390号。以下「役員政令」という。）第18条及び附則第3条、職員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第83号）第9条及び附則第3条、並びに特定独立行政法人の役員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第84号）第8条及び附則第3条の諸規定（以下「密接関係法令」という。）に関し、「国と特に密接な関係がある」特例民法法人に該当しないので、その旨公表いたします。

関西在住の会員のために１９５４年関西支部が神戸に設立され、独自のプログラムで活動しています。 OAG神戸

催し物および会員制についてご質問のある方はOAG事務所　ロエダ、松本、またはOAG神戸　ニッツ千鶴子までお問い合わせください。

会員制について Call for papers